生成AIに関する実態調査2023（PwCコンサルティング）

PwCコンサルティングが「生成AIに関する実態調査2023」を、2023年5月19日に公開しました。3月３１日～４月３日の調査で、日本国内の企業・組織に所属する従業員が対象、回答者数が１０８１名という調査です。ちょっと前の調査で、現状はだいぶ違っているような気もしますが、分析の切り口が豊富で、非常に参考になります。
 
生成AIに関する実態調査2023
ー加速する生成AIブームとビジネスシーンの実情：ユースケース創出が急務―
PwCコンサルティング
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/generative-ai-survey2023.html
連日のように世間を騒がせている生成AIは、その技術的な革新性によりさまざまなビジネスへの影響が予期されており、一部の業種や職種が生成AIにより代替され得るといった見解も生まれつつあります。こうした世論に対する実態を調査すべく、1,081人を対象にアンケートを実施したところ、過半数が生成AIそのものをまだ認知していないという実情が判明しました。残りの認知層に限ると、生成AIに対する関心や活用意欲、業務代替に対する肯定的な見解が多いものの、既に具体的な活動にまで至っているケースは10％未満です。さらに、業務領域によっても生成AIへの認知や関心に乖離があることがみえてきました。今後はさまざまな領域における生成AIユースケースの創出と、技術的可能性の明確化が必要とされます。
エグゼクティブサマリー
過半数を超える54％が生成AIを認知していない。認知していると回答した層に限って集計すると、生成AI関連サービスとしてはChatGPTを60％が認知しており、他サービスと比較すると突出している。
認知層に限定し、企業としての見解をみると、生成AIの活用に関心がある層は60%、自社にとってのビジネスチャンスと捉える層は47％である一方、既に予算化などの具体的な取り組みを開始している層は8％にとどまる。
認知層に限定し、一従業員としての見解をみると、業務での生成AIの利用および業務代替に対しては肯定派が過半数を占めるが、業務の大部分が代替されると答えた層は全体の16％にとどまる。
生成AIへの質問の回答傾向をもとに分析すると、認知•関心の程度とポジネガイメージの異なる5つのグループに分類される。生成AIを知らないグループが35%、次いで生成AIへの活用意欲に満ちたグループが23％で多い。
各グループで特徴的にみられる業種・職種から、生成AIに対する見解の違いが浮かび上がる。認知や関心が低い場合、活用イメージの不足が、不安が先行する場合、技術的可能性の不明瞭さが要因として考えられる。
 
 
 
生成AIに関する実態調査2023を読む～PwCコンサルティングのレポートに学ぶChatGPTなどの活用状態とは
リモートワーク研究所【リモ研】
https://www.youtube.com/watch?v=GGzFh72TWho
PwCコンサルティングが2023年5月19日に公開した「生成AIに関する実態調査2023」では、業種・業務・企業規模などでの現状が整理され、非常に参考になりました。
この動画では、このレポートを読み込んでいき、今後どのように生成AI活用をしていくべきかを考えていきます。
00:00 イントロ
01:24 レポートの調査概要
03:38 エグゼクティブサマリを読む
11:47 詳細を読む
27:12 考察
30:16 告知